就職を希望する全ての高校生へ。株式会社Sparkが、高卒就職を応援するYouTubeチャンネル「NEWGATEハイスクール」を開始！

「社会・個人に活力を与え、誰もが輝き続ける未来を創造する」をミッションに掲げるベンチャー企業・株式会社Spark（スパーク）は、エードットグループの中で人材事業を扱う唯一の子会社です。

そして2020年3月、そのSparkが運営している高卒・非大卒に特化した就職サイト「NEWGATE（ニューゲート）」にて、高卒就職を応援するYouTubeチャンネル「NEWGATEハイスクール」が開設されました。

◾️株式会社Sparkって？

「社会・個人に活力を与え、誰もが輝き続ける未来を創造する」をミッションに掲げるベンチャー企業。①人事コンサルティング事業、②高卒就活支援サービス「NEWGATE」、③非大卒人材の就職・転職サポート「NEWGATE CAREER」、以上3つの事業を展開しています。

◾️「NEWGATE」って？

「生徒が進路を決める際に、もっとたくさんの選択肢を与えてあげたい」代表の永田は高校教諭時代の原体験からNEWGATEを創りました。高校生は一人一社制という国のルールに縛られ、自由に企業を選択できない現状があります。NEWGATEでは高校生の就活をもっと自由にするため、①YouTubeチャンネル「NEWGATEハイスクール」での就活アドバイスや企業情報の発信、②web求人サービス「NEWGATE」、③「高校内企業説明会・職業人講和・高校生インターン」、これら3つの方法により、ネットとリアルで高校生に多くの選択肢や今まで知らなかった会社との出会いを提供しています。

なぜYouTubeチャンネル「NEWGATEハイスクール」を開設しようと思ったのか？

Sparkではこれまで、高卒求人を集めた求人サイト「NEWGATE」の運営と、高校内での合同企業説明会を開催することで、従来の求人票だけでは伝わらない企業の情報を高校生に届けてきました。

そして今年度も、3月から6月にかけて複数の高校にて合同企業説明会を行う予定でしたが、この度の新型コロナウイルスの影響により全日程が中止となってしまいました。

ほどなくして学校自体も休校となり、生徒達は本来受けられるはずであった就職指導の授業を受けられなくなってしまいました。

また、高校生だけでなく進路指導を担当する先生からも、「生徒たちに直接情報を届けることができず、どうすれば良いか悩んでいる」という声が多くあがっていました。

そんな中「NEWGATE」としてやるべきことは何かを考えた結果、高卒就職にチャレンジする高校生とそのサポートをする先生に向けて、高卒就職の基礎知識や面接のポイント、高卒採用をしている企業の情報などをYouTubeを通して発信していこうと思い、「NEWGATEハイスクール」を開設しました。

どのような内容の動画を配信しているのか？

「NEWGATEハイスクール」では、就職を希望する全ての高校生に、就活に役立つアドバイスや、高卒採用をしている企業、活躍する高卒社員のリアルな姿を配信していきたいと思っています。

高卒就職は1人1社しか応募ができない「1人1社制」や、求人情報の解禁から面接を行う時期まで明確に定められています。さらに、高校生が企業の情報を得るための情報源となっているのは、会社概要や募集要項が文字だけで書いてある「ハローワークの求人票」です。

高校生はこのようにかなり不自由な状況の中で、就職する企業を選択しています。また学校によって、進路指導の体制や熱量が大きく違う点も課題だと思っています。

「NEWGATEハイスクール」では、高卒採用をしている企業の社長や人事、高卒で活躍している社員に直接インタビューをするなどして、求人票では伝わらない社風や社員のリアルな声を届けるための動画を、就職を希望する全ての高校生に届け、より自分に合う企業を見つけてもらたいと思っています。

「高卒だから」を、もっとポジティブに。代表・永田の想い

－「NEWGATEハイスクール」を通じて、「高卒」への固定概念を変えていきたいと思っています。「高卒ってすぐやめちゃうよね」という声をよく聞きますが、それだけ世間ではまだ「高卒」にネガティブな印象があり、高卒採用に踏み出せない企業さんも多いです。高校生自身も高卒で働くことで選択肢が無いものだと決めつけてしまっています。そんな現状から、「高卒ってポテンシャルが高いよね」「高卒って長く戦力になるよね」「高卒でも選択肢があって社会貢献ができる」「高卒でも稼ぐことができる」というふうに、もっとポジティブなイメージに変えていきたいです。過去に会った高卒で働いている人たちは、ポテンシャルも高く、何よりも志をもった人たちでした。
「NEWGATEハイスクール」を通して、高校生自身が自らの意思で社会への第一歩を決断できる環境を、これからも創造していきます。（代表取締役CEO　永田謙介）